生命保険に毎月いくらかける
べき?年代別の平均保険料や
保険を選ぶポイントを解説

「生命保険の平均保険料っていくら?」「自分の年齢だと毎月いくらの保険料が妥当?」など疑問を感じたことはありませんか?保険料は目的や状況により大きく異なるため、一概にいくらがいいとは言い切れません。

しかし、自分と似た状況の人の保険料を知ることで、保険選びの参考になるでしょう。この記事では、年齢や家族構成別の平均保険料や生命保険の選び方を紹介します。

生命保険への加入を検討している人や今の保険料で問題ないのか迷っている人は、ぜひ参考にしてください。

生命保険の加入者全体の平均月額保険料は約3.1万円

「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」によると、生命保険加入者全体の平均年間保険料は、37.1万円、月額にすると約3.1万円です。

この平均年間保険料には、死亡保険や医療保険のほか、個人年金保険や学資保険などの貯蓄系商品の保険料も含まれています。

【生命保険の加入者全体】年間払込保険料

以下の表は年間払込保険料ごとの割合です。

年間払込保険料 割合
12万円未満 19.3%
12万円〜24万円未満 17.6%
24万円〜36万円未満 16.0%
36万円〜48万円未満 9.3%
48万円〜60万円未満 6.4%
60万円〜72万円未満 4.7%
72万円〜84万円未満 2.5%
84万円以上 5.4%
不明 18.8%

※「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む


年間払込保険料は12万円未満が最も多く19.3%、次いで12~24万円未満が17.6%、24~36万円未満が16.0%と続いています。


【世帯主の年代別】生命保険の平均保険料

次に、世帯主の年齢別の平均保険料を確認してみましょう。

世帯主の年齢 平均年間(月額)保険料
29歳以下 21.5(約1.8)万円
30~34歳 26.2(約2.2)万円
35~39歳 38.2(約3.2)万円
40~44歳 34.8(約2.9)万円
45~49歳 37.5(約3.1)万円
50~54歳 43.2(約3.6)万円
55~59歳 43.6(約3.6)万円
60~64歳 38.4(約3.2)万円
65~69歳 43.6(約3.6)万円
70~74歳 33.7(約2.8)万円
75~79歳 31.4(約2.6)万円
80~84歳 28.6(約2.4)万円
85~89歳 35.8(約3.0)万円
90歳以上 25.6(約2.1)万円

※「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

※90歳以上はサンプルが30未満


平均保険料が高い年齢は、35歳~69歳の中高年層です。中高年層の保険料が高くなる要因は、死亡保険や医療保険は年齢が高くなるほど保険料も上がることや、配偶者や子どもがいる世帯主は死亡保障や医療保障を手厚くする必要性が高いことが考えられます。

なお、若年層の保険料が低い要因としては、同じ保障内容の場合、死亡保障や医療保障は年齢が若いほど保険料も低くなるため、平均年間保険料も低くなると考えられます。

【世帯年収別】生命保険の平均保険料

平均保険料は世帯年収によっても差が生じます。以下は、世帯年収別の平均保険料と世帯年間払込保険料対世帯年収比率です。

世帯年間払込保険料対世帯年収比率とは、世帯年収に対して世帯年間保険料がどのくらいの割合を占めるかを表したものです。例えば、年収500万円世帯の世帯年間払込保険料対世帯年収比率が10%の場合、年間保険料は50万円になります。

世帯年収 平均年間(月額)保険料 世帯年間払込保険料対世帯年収比率
200万円未満 20.5(約1.7)万円 11.7%
200万円〜300万円未満 28.0(約2.3)万円 11.6%
300万円〜400万円未満 31.5(約2.6)万円 9.0%
400万円〜500万円未満 30.6(約2.6)万円 6.8%
500万円〜600万円未満 31.9(約2.7)万円 5.8%
600万円〜700万円未満 32.9(約2.7)万円 5.1%
700万円〜1000万円未満 43.4(約3.6)万円 5.2%
1000万円以上 57.9(約4.8)万円 4.2%

※「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む

※簡保の200万円未満、200〜300万円未満、600〜700万円未満、およびJAの200万円未満はサンプルが30未満

世帯年収と平均保険料はほぼ比例していますが、世帯年間払込保険料対世帯年収比率はほぼ反比例していることが特徴的です。全体的には、世帯年収の5~8%前後の保険料を支払っている世帯が一般的でしょう。


【家族構成別】生命保険の平均保険料

生命保険は自分のことはもちろん、家族を守るためにも重要な役割を果たします。そのため、平均保険料は家族構成により大きく異なります。

家族構成 平均年間(月額)保険料
夫婦のみ 世帯主が40歳未満 21.0(約1.8)万円
世帯主が40歳以上59歳未満 37.4(約3.1)万円
子どもあり末子の年齢 乳児 33.2(約2.8)万円
保育園児・幼稚園児 40.2(約3.4)万円
小・中学生 36.9(約3.1)万円
高校・短大・大学生 36.3(約3.0)万円
就学終了 42.1(約3.5)万円
世帯主が60歳以上の夫婦 有職 37.9(約3.2)万円
無職 31.9(約2.7)万円

※「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成

※民保(かんぽ生命を含む)、簡保、JA、県民共済・生協等を含む


年間保険料が高いのは就学が終了した子どものいる家庭や、幼稚園児・保育園児がいる家庭です。世帯主の年収が上がってくるタイミングや、死亡保障が多めに必要な年代の保険料が高くなることが原因でしょう。

生命保険料を抑える方法

生命保険は長期継続する可能性が高い商品です。そのため、保険料をできるだけ抑えたいと思う人は多いでしょう。ここでは、保険料を抑える方法をご紹介します。

ただし、保険料を抑える方法を実行する前に、現在契約している生命保険の保障内容を改めてしっかり確認しましょう。死亡保障額や医療保障の内容・貯蓄部分の金額などを把握することで、必要な保障と不必要な保障の判断がしやすくなります。

死亡保障が何歳までいくらあるのか、医療保障は何歳までどのような保障があるのか、何歳のときに満期保険金がいくら受け取れるのかなど、実際にこれらのポイントを紙に書きだしてみることがおすすめです。

また、現在加入している保険を解約する場合は、得られるはずだった保険金が得られなくなる可能性もあるため、保険を加入し直す際は慎重に検討しましょう。

保障内容を見直す

保険料を抑える方法の1つ目は、保障内容を見直すことです。見直しのポイントは、これから先のライフステージを想定することです。子どもが小さい世帯は子どもが大学を卒業するまでの死亡保障があると安心です。また、高齢の夫婦だけの世帯は死亡保障を最小限にし、病気の保障を手厚くする必要があるかもしれません。

重要なのは、「どのような保障が・いつまで・いくら必要なのか」想像することです。必要な保障を全て準備すると保険料が予算より高くなってしまう場合は、リスクの高い順に優先順位をつけましょう。主なポイントは、死亡保障・医療保障・貯蓄です。これらの優先順位は、年齢や家族構成により異なります。

保険期間を見直す

保険料を抑える方法2つ目は、保険期間を見直すことです。生命保険の保険期間には、一定期間を保障する定期タイプと一生涯の保障がある終身タイプがあります。

定期タイプ 終身タイプ
保険期間 ・10年間、15年間や60歳まで、80歳までなどの一定期間
・年齢により更新は可能
一生涯
保険料 ・一般的に同じ保障内容の場合、終身タイプより低い
・同じ保障内容で更新する場合、通常、更新時は保険料が高くなる
・一般的に同じ保障内容の場合、定期タイプより高い
・契約開始時から保険料は変わらない
特徴 保険料で一定期間、大きな保障を準備できる 解約返戻金がある保険種類もある

注目すべきポイントは保険料です。定期タイプは契約時の保険料が低くても、更新する度に保険料は上がります。一方、終身タイプは契約時の保険料は高くても、継続している間の保険料は変わりません。

子どもが独立するまでの一定期間を定期タイプにする、一生持ち続けたい基本的な医療保障のみ終身タイプにするなど、定期タイプと終身タイプをうまく使い分けることが保険料を抑えるポイントです。


掛け捨て型保険にする

保険料を抑えるポイント3つ目は、掛け捨て型保険を活用することです。掛け捨て型保険とは、一般的に定期タイプの保険のことです。保険金や給付金の支払い事由に該当しない場合の保険料は掛け捨てとなるため、一般的に同じ保障内容の場合、貯蓄型保険に比べ保険料は低く設定されています。

死亡保険にも医療保険にも掛け捨て型保険はあるため、保険料を抑えることを最も優先したい場合は、掛け捨て型保険を検討してみましょう。

なお、終身保険は貯蓄型保険の1つです。一般的に同じ保障内容の場合、掛け捨て型保険に比べ保険料は割高ですが、途中解約することで、解約返戻金が受け取れます。ただし、終身保険でも低解約返戻金型や無解約返戻金型の場合があるので、加入時に必ず確認しましょう。

掛け捨て型と貯蓄型のメリットとデメリットを比較したうえで、選ぶことが大切です。

生命保険を選ぶポイント

生命保険は、安心して生活していくために活用するものです。保険料の支払いで家計が圧迫され、安心して生活できなくなるようでは本末転倒です。そこで、生命保険を選ぶ際に意識しておきたい保険料の考え方をご紹介します。

保険を活用する目的を明確にする

保険を活用するうえで、目的を明確にすることが大切です。生命保険では以下のようなさまざまな保障が準備できます。

  • 万一のときに残された家族を守る死亡保険
  • 病気やケガをした際の治療費負担を軽減できる医療保険
  • 老後の生活費を安定させるための個人年金保険
  • 子どもの教育資金を形成する学資保険
  • 介護にかかる費用を軽減できる介護保険 など

どのような目的でいつまで保障が必要なのかを明確にすると、必要以上に保険料を払い込むことなく、自分に適した保険が選べます。

必要保障額を把握する

必要保障額とは、被保険者が死亡した段階での「今後、遺族が生活するために必要な金額」から「公的保障(遺族年金など)から入る収入」と「遺族の収入」を差し引いた金額のことです。

特に死亡保障を準備する際には、できるだけ必要保障額に近い死亡保障を準備しておくと、万一のときに安心できます。

必要保障額は家族構成や環境で大きく異なるため、公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査のデータを参考に考えてみましょう。

家族構成 年間必要保障額 平均必要年数
夫婦のみ 世帯主が40歳未満 296万円 23.6年
世帯主が40歳〜59歳 292万円 21.9年
子どもあり末子の年齢 乳児 387万円 21.9年
保育園児・幼稚園児 371万円 20.0年
小・中学生 417万円 16.6年
高校・短大・大学生 392万円 15.7年
就学終了 299万円 16.5年
世帯主が60歳以上の夫婦 有職 273万円 16.9年
無職 247万円 14.0年

※「公益社団法人生命保険文化センター/2021(令和3)年度 生命保険に関する全国実態調査」をもとに作成


死亡保障には、終身保険や定期保険のほか、死亡保障額が階段を下るように減っていく収入保障保険などもあるため、複数の商品を比較することが重要です。

保障内容を確認する

保険を選ぶ際には、保障内容をしっかり確認することが大切です。特に医療保険を検討する際は、以下の基本の保障内容を必ず確認しましょう。

  • 入院給付金の金額
  • 1回の入院に対しての支払い限度日数
  • 手術給付金の金額や支払い要件

ほかには、通院に対する保障の有無や、希望の特約があるかどうかも重要な確認ポイントです。

明治安田生命じぶんの積立なら、月々5,000円から積み立て
可能

明治安田生命じぶんの積立なら、月々5,000円から積み立てできるうえ、保険料の払込みは5年間で終了するため、気軽に始められます。

満期保険金の受取率は103%(保険期間は10年間)で、万一解約をしても解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る心配がありません。さらに、死亡給付金は既払込保険料と同額、災害死亡給付金は既払込保険料の1.1倍のため、万一のときの保障も準備できます。

まとめ

生命保険加入者全体の平均月額保険料は、約3.1万円です。ただし、保険料は年齢や年収、家族構成によって差が生じます。生命保険の保険料をいくらに設定すればいいのかお悩みの方は、ご自身と近い条件の平均保険料を参考にしてみましょう。

また、保険を検討する際には、保障内容や保障額が自分に適している商品を選ぶことが重要です。「明治安田生命じぶんの積立」は保障を得ながら、気軽に積み立てできる保険です。保険料は月々5,000円から設定可能で、幅広い目的に備えることができるため、ぜひご検討ください。

※保険商品をご検討・ご契約いただく際には、「ご案内ブックレット」を必ずご確認ください。

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