生命保険はいらない？
加入する必要性が高い人の
特徴をわかりやすく解説！

生命保険の申込みを迷っているとき、実際に生命保険に加入している人はどのくらいいるのか気になる人も多いでしょう。ここでは、生命保険文化センターの「2022（令和４）年度生活保障に関する調査」に基づいて、日本の生命保険の加入状況をご紹介します。

日本人の生命保険加入率は約8割

まずは、生命保険の加入率を確認してみましょう。以下は、グループ保険や財形を除き、生命保険会社や郵便局、JA（農協)、県民共済・生協などで取り扱っている生命保険や生命共済の加入率です。

※出典：「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」（生命保険文化センター）

日本人の約8割が生命保険に加入していることが分かります。

生命保険の加入目的は医療費・死亡保障・老後資金の準備

生命保険に加入する人は、主に以下のような目的で加入しています。

※出典：「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」（生命保険文化センター）

ケガや病気、死亡時などに備えるためはもちろん、老後の生活資金のために貯蓄性の生命保険に加入する人も多いことが分かります。

実際には、日本人の約8割の人が生命保険に加入しているにもかかわらず「生命保険はいらない」と言われる理由にはどのようなことがあるのでしょうか？ここでは、考えられる3つの理由をご紹介します。

日本は公的保障制度が充実しているため

日本は公的保障制度が充実しています。

医療面では「国民皆保険制度」という、すべての国民が公的医療保険に加入する制度が整っています。この制度により、ケガや病気で治療が必要な場合は実際にかかった医療費の3割以下の自己負担額で治療が受けられます（年齢や収入により自己負担割合は異なります）。

また、「高額療養費制度」により、1ヵ月の医療費が一定額を超えると、超えた金額が支給されます。

ただし、自由診療や先進医療の治療費、一部の差額ベッド代など公的医療保険では補えない費用もあるため注意が必要です。

国民年金制度では、被保険者が亡くなった際、18歳以下の子どもがいる場合に遺族基礎年金が受け取れます。

公的保障制度では、私たちが安心して暮らせる最低限度の保障があります。しかし、万一のことがあった際の生活費や、ケガや病気になった際の治療費を考えると決して十分とは言えない場合もあります。

※公的保障制度に関する記載は2023年1月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります。

万一のときの費用は貯蓄でまかなえる場合があるため

生命保険は、万一のことがあった際に費用面のサポートをしてくれます。そのため、万一のことがあっても貯蓄でまかなえるならば、生命保険の必要性は低いでしょう。

しかし、家族が暮らしていくために必要な費用は決して少ない金額ではありません。世帯主が亡くなり、世帯主の収入が途絶えたとしても、貯蓄でその後の家族の生活費や教育費がまかなえるのかしっかり確認しておくことが大切です。

給付金を受け取る機会が少ないと思うため

生命保険は入院や手術、死亡時などに給付金や保険金が受け取れます。「自分は病気をしない」「死亡するのはまだずっと先」と感じる人のなかには、受け取れるかどうか分からない給付金のために、保険料を払い込みたくないと考える人もいるでしょう。

しかし、若くて健康だと思っている人でも、病気や死亡のリスクはゼロではありません。以下は、年齢階級別にみた入院受療率と死亡率（人口 10 万対比）です。人口10万対比とは、1年間に10万人あたり何人が該当したかを表したものです。

※「令和2年（2020）患者調査（確定週）の概況」（厚生労働省）、「令和３年(2021)人口動態統計月報年計（概数）の概況」（厚生労働省）をもとに作成

入院受療率も死亡率も年齢とともに高くなりますが、若くても入院や死亡の可能性はあることが分かります。

また、既往歴や年齢によっては加入できない保険商品もあるため、若くて健康なうちに保険の申込みを検討することも大切です。

一方で、生命保険の必要性が低いと考えられる人もいます。ここでは、生命保険の必要性が低い人の特徴をご紹介します。

十分な貯蓄がある人

すでに万一に備えられるような十分な貯蓄があり、現在ある貯蓄を必要なときまで備えておける人は生命保険の必要性は低いでしょう。

一家の大黒柱である世帯主は、貯蓄がいくらあれば必要保障額をカバーできるか計算しておくことも大切です。

扶養家族がおらず、万一の際にお金を残さなくても困らない人

一般的に、死亡保険金の受取人は家族になります。つまり、死亡保険は、主に被保険者が死亡したことで残された家族が生活に困らないようにするためのものです。

そのため、扶養家族がいない独身の人などは、家族を扶養している人に比べて生命保険の必要性は低いでしょう。

日本人の約8割もの人が加入している生命保険には、以下のような特徴があります。

• 万一のことが起きた場合のお金の心配が軽減される
• 保障を準備しながら計画的に貯蓄できる
• 所得税や住民税が軽減できる

生命保険は、契約者が保険料を出し合い大きな準備金を作り、万一のことが起こったときに準備金から給付金や保険金が受け取れる「相互扶助」の精神で成り立っています。そのため、加入してすぐに万一のことが起こっても、大きな保障が得られます。

さらに、商品によっては、保障を準備しながら老後資金や教育資金なども準備できます。税制面でも生命保険料控除という制度があり、適用された場合、1年間に払い込んだ保険料の金額に応じて、所得税は最高12万円、住民税は最高7万円が1年間の所得から控除することが可能です。

※税法上の取扱いについては2023年1月現在の税制に基づくものであり、今後、税制の変更の伴い取扱いが変わる場合があります。

注意点も確認しておきましょう。生命保険に加入する際の注意点は以下の2点です。

• 保険料の払込みが必要
• 保険の種類によっては、支払事由に該当しなければお金が受け取れない
• インフレに弱い
• 早期解約すると払い込んだ分より戻りが少ない

生命保険に加入すると保険料の払込みが必要となるため、出費が増えることが負担だと感じる人もいるでしょう。

さらに、定期保険などの保障がメインのタイプの生命保険に加入し、支払事由に該当せずに保険期間が終了した場合、受け取れるお金がない場合もあります。

貯蓄型保険であれば、解約返戻金や満期保険金が受け取れるタイプの商品もあります。ただし、早期解約すると、払い込んだ保険料が解約返戻金を下回ってしまう場合がある点には注意が必要です。

また、解約返戻金や満期保険金は、物価の上昇が変動したとしても受け取る金額が変わることはないため、継続的に物価が上昇している状況であるインフレには対応できない点も知っておきましょう。

どのような保険を選べばいいのか迷っている人は、「明治安田生命じぶんの積立」から始めてみてはいかがでしょうか？

明治安田生命じぶんの積立なら、月々5,000円から積み立てできるうえ、保険料の払込みは5年間で終了するため気軽に始められます。保険期間は10年間で満期時の受取率（※）は103％、もし解約をしても解約時の返戻率は100％以上のため、払い込んだ保険料よりも受け取れるお金が少なくなる心配がありません。

さらに、死亡給付金は既払込保険料と同額、災害死亡給付金は既払込保険料の1.1倍のため、万一のときの保障も準備できます。

※受取率とは、払込保険料の累計額に対する満期までの受取総額の割合をいいます。

「生命保険はいらない」という声もありますが、実際には日本人の約8割の人が将来への備えとして、生命保険に加入しています。

十分な貯蓄があり、万一のことがあってもお金の心配がない人には、生命保険の必要性は低いと考えられます。しかし、十分な貯蓄がない人や扶養家族のいる世帯主は、生命保険で備えておくことで安心して生活できるでしょう。

生命保険の申込みを迷っている人は、明治安田生命じぶんの積立を検討してみてはいかがでしょうか。明治安田生命じぶんの積立なら、幅広い目的に備えることができ、保険としての安心も得られます。

※保険商品をご検討・ご契約いただく際には、「ご案内ブックレット」を必ずご確認ください。