30代で保険に入ってない人
の割合は？備えておきたい
リスクを解説
一般的に、30代は結婚や出産、住宅購入などのライフステージの変化が多い時期です。
30代で保険に入っていない人のなかには、「30代で保険に入っているのはどのくらい？」「健康だけど保険は必要？」と疑問を持っている人もいるのではないでしょうか。
この記事では、30代の保険加入率と備えておきたい主なリスクを解説します。30代の人が毎月支払っている保険料の平均、加入を検討する際のポイントも解説するので、保険の加入を迷っている人はぜひご覧ください。
※本記事は、2023年10月現在の内容です。
30代で保険に入ってない人の割合はどのくらい？
生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、30代の保険加入率は男性81.5%、女性82.8%であり、男性・女性ともに8割を超えています。保険に加入していない人の割合は、約2割です。
| 年代 | 生命保険加入率（男性） | 生命保険加入率（女性） |
|---|---|---|
| 20歳代 | 46.4% | 57.1% |
| 30歳代 | 81.5% | 82.8% |
| 40歳代 | 86.1% | 86.3% |
| 50歳代 | 86.9% | 87.8% |
| 60歳代 | 85.8% | 86.5% |
| 70歳代 | 72.5% | 78.8% |
出典：生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」をもとに作成
20代と比べて加入率が大きく伸びており、多くの人が20～30代で保険の加入を検討していることが読み取れます。
30代の人が保険で備えておきたいリスク等
保険で備えておきたいリスクは、年齢やライフスタイルなどによって異なります。30代の人が一般的に保険で備えておきたい主なリスク等は、以下のとおりです。
- 万一のリスク
- 病気・ケガのリスク
- 働けなくなるリスク
- 教育費への備え
万一のリスク
30代・既婚の人が備えておきたいのは、自分に万一のことが起きた場合の遺族にかかる生活費です。主に以下のような保険で備えられます。
- 終身保険
- 定期保険
- 収入保障保険
万一のリスクに備えるには、遺された家族の必要保障額を把握することが大切です。
必要保障額の考え方は、遺族にかかる生活費から遺族の収入を差し引いて求めるのが基本です。遺族の収入には、配偶者の収入・遺族年金・貯蓄・死亡退職金などが該当します。
必要保障額＝遺族にかかる生活費－遺族の収入
一般的に、子どもが生まれると必要保障額が大きくなり、成長するにつれて徐々に減少していきます。
また、持ち家と賃貸でも必要保障額が変わってきます。持ち家で住宅ローンを利用しており、かつ団体信用生命保険に加入している場合は、万一のことがあると保険金によって住宅ローンがすべて返済されるため、遺族が返済を続ける必要はありません。つまり、必要保障額に住宅ローン返済費を含める必要がなくなります。
このように、必要保障額は家庭ごとに異なるため、自分の家庭状況にあわせて求めましょう。
病気・ケガのリスク
病気やケガで入院や手術をした際の医療費への備えも考えておく必要があります。
年齢が上がるほど、病気のリスクも高くなるのが一般的です。30代になると、女性特有のがん（子宮頸がんや乳がんなど）の罹患率が増えはじめます。
生命保険文化センターの「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によると、1日あたりの入院費用（自己負担）は平均約2.1万円でした。
日本には公的医療保険制度があり、医療費を全額支払うわけではありません（※）。病院にかかったとき、窓口で支払う医療費の自己負担割合は年齢や所得に応じて1～3割です。また、1ヵ月の医療費が高額になった場合は、「高額療養費制度」によって自己負担限度額を超える部分について払い戻しが受けられます（※）。
ただし、差額ベッド代・入院中の食事代・先進医療費・消耗品費など、入院した際に自己負担となる費用も少なくありません。医療保険やがん保険で備えておけば、病気・ケガをしたときの経済的な負担を軽減できます。
また、妊娠・出産を検討している30代の女性は、妊娠・出産のリスクへの備えも考えておきたいところです。正常分娩の場合は病気・ケガに該当しないため、一般的に医療保険の保障対象にはなりませんが、異常分娩（帝王切開や吸引分娩など）の場合は保障が受けられます。
※制度に関する記載は2023年8月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります。
働けなくなるリスク
病気やケガをすると医療費がかかるだけでなく、仕事ができず収入が減少する可能性もあります。
社会保険に加入する会社員が病気やケガで長期間働けない場合、4日以上（連続する3日間を含む）仕事に就けないなどの条件を満たせば、傷病手当金が受け取れます（※）。ただし、支給期間は通算1年6ヵ月間が限度、支給額は給与の3分の2相当です。場合によっては、貯蓄を取り崩さなければならない可能性もあります。
また、社会保険に加入していない個人事業主・フリーランスには、傷病手当金の制度がありません。一般的に、働けなくなったときの収入減少リスクが大きいため、保険で備える必要性が高いといえます。
※制度に関する記載は2023年8月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります。
教育費への備え
子どもがいる30代は、子どもが幼いうちから教育費への備えを考えておく必要があるでしょう。
子どもにかかる教育費は、公立と私立で大きく異なります。幼稚園～大学までにかかる教育費の目安は、すべて公立の場合で約1,000万円、すべて私立だと2,000万円以上です（※）。また、教育費だけでなく日用品費やお小遣い、仕送り代などさまざまな費用がかかります。
子どもにかかる費用は人生のなかでも大きな支出であり、すぐに用意できる金額ではありません。したがって、子どもが小さいうちから計画的に備えておくことが重要です。
教育費に備えられる代表的な保険は、学資保険です。原則として親が契約者になり保険料を払込み、子どもの入学や進学にあわせて教育資金を受け取れます。
30代の人は保険料を毎月いくら支払ってる？
生命保険文化センターの「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によると、30代の年間払込保険料の平均は、男性約19.9万円、女性約14.0万円でした。
月額で考えたときの払込保険料は男性約16,583円、女性約11,667円であり、男性のほうが月額約5,000円高くなっていることが分かります。
なお、保険料は保険の種類や商品、年齢などによって大きく変わってくるため、参考程度に捉えましょう。
30代の人が保険加入を考える際のポイント
次に、30代の人が保険の加入を検討する際に重要となるポイントを解説します。
- 目的やライフスタイルにあわせて保険を選ぶ
- 公的制度で不足する部分を保険で備える
- 契約年齢が若いほど保険料を抑えられる
- 保障と保険料のバランスをみる
目的やライフスタイルにあわせて保険を選ぶ
最初に、保険を検討する目的を明確にしましょう。病気やケガをしたときの医療費の負担を抑えたいなら医療保険、収入が減少するリスクに備えたいなら就業不能保険というように、目的やライフスタイルによって選ぶべき保険が変わってくるからです。
目的が明確になったら、その保障がいつまで必要なのかを考えましょう。保険を保険期間で区分すると、終身保険と定期保険の二つです。一生涯の保障が必要なら終身保険、子どもが大きくなるまでなどの一定期間のみ保障が必要なら定期保険が検討の対象になります。
公的制度で不足する部分を保険で備える
利用できる公的制度を把握し、不足する部分をカバーする考え方で保障内容を決めましょう。病気やケガ、万一のときに利用できる可能性があるのは、以下のような公的制度です。
| 公的な制度 | 概要 |
|---|---|
| 高額療養費 | 1ヵ月間の医療費が高額になった場合に、自己負担限度額を超えた金額が払い戻される制度 |
| 傷病手当金 | 社会保険の被保険者が病気やケガで会社を休んだときに受け取れる手当金 |
| 遺族年金 | 国民年金・厚生年金の被保険者に万一のことがあった場合、遺族が受け取れる年金 |
たとえば、万一への備えを検討する際は、遺族年金がおおよそいくら受け取れるのかを踏まえて死亡保障の必要額を求める必要があります。
※制度に関する記載は2023年8月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります。
契約年齢が若いほど保険料を抑えられる
同じ保障内容の場合、契約年齢が若いほど保険料は安くなるのが一般的です。30代の方が病気のリスクが高い40代や50代で加入するのと比べて、毎月の保険料の負担を抑えられます。
また、終身保険の場合、若いうちに加入すればその後も保険料はずっと変わりません。
保険の加入を遅らせるとそれだけ保険料も高くなり、十分な保障をつけられない可能性があります。
保障と保険料のバランスをみる
保障を手厚くするほど安心感は高まりますが、保険料も上がります。不要な保障に高い保険料を払込み続けることがないように、必要以上の保障が付いていないかを確認しましょう。
ここでは、死亡保障を考える際の目安として、生命保険文化センターの「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」から家族構成別の普通死亡保険金額を紹介します。
| 家族構成 | 普通死亡保険金額 （世帯主） |
普通死亡保険金額 （配偶者） |
|---|---|---|
| 夫婦のみ（40歳未満） | 1,282万円 | 701万円 |
| 夫婦のみ（40～59歳） | 1,326万円 | 645万円 |
| 末子乳児 | 1,945万円 | 944万円 |
| 末子保育園児・幼稚園児 | 1,961万円 | 885万円 |
| 末子小・中学生 | 2,093万円 | 904万円 |
| 末子高校・短大・大学生 | 1,709万円 | 639万円 |
| 末子就学終了 | 1,112万円 | 621万円 |
| 高齢夫婦有職（60歳以上） | 873万円 | 619万円 |
| 高齢夫婦無職（60歳以上） | 577万円 | 384万円 |
出典：生命保険文化センター「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査」を参考に作成
自分の家族構成と近い家族構成の死亡保険金額を参考に保障内容を検討し、無理なく払い込める保険料で設定しましょう。
貯蓄をはじめるなら
「明治安田生命じぶんの積立」
一般的に、30代はライフステージが変化しやすく、まとまったお金がかかる機会が多い傾向にあります。
計画的にお金を貯めたいなら、「明治安田生命じぶんの積立」をはじめてみてはいかがでしょうか（※1）。「明治安田生命じぶんの積立」は、教育資金や旅行資金、趣味など幅広い目的に備えられる積立保険です。
月々5,000円から積み立てでき、保険料の払込みが5年間で終了するので、気軽にはじめられます。また、満期時の受取率は105%（保険期間は10年間）、解約時の返戻率は保険期間を通じて100%以上です（※2）。保険期間の途中で解約をしても、解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る心配がありません。
さらに、保険としての保障も備わっており、万一のときには死亡給付金または災害死亡給付金（既払込保険料の1.1倍）が受け取れるので安心です。
※1明治安田生命じぶんの積立をご検討・ご契約いただく際には、「ご案内ブックレット」を必ずご確認ください。
※2 受取率とは、払込保険料の累計額に対する満期までの受取総額の割合をいいます。
まとめ
30代の保険加入率は、男性・女性ともに80%を超えています。20代の加入率（男性46.4%、女性57.1%）と比べて大きく伸びており、20代～30代で保険に加入している人が多いことが分かります。
30代の人が備えておきたいリスクは、主に死亡、病気・ケガ、収入減少、教育費などです。
必要な保障は、目的やライフスタイルなどによって変わってきます。何に備えたいのかを明確にし、目的にあった保障を検討しましょう。
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