生命保険は何歳から入るのが
一般的？世代別加入率から
検討すべきタイミングを解説

生命保険への加入を検討すべきタイミングはライフステージが変わったときです。就職・結婚・妊娠・出産・マイホーム購入・退職など、ライフイステージが変わると必要な保障も変化するため、新規加入や保障内容の見直しを検討するタイミングとなります。

ここでは、生命保険に加入するきっかけとなりやすい3つのタイミングをご紹介します。

就職したタイミング

学生のころは病気やケガをしても親に頼れる場合が多いですが、就職してからは社会人として「自分のことは自分で行なう」という責任感が芽生えるでしょう。

しかし、就職して間もないうちは収入がさほど多くない時期です。病気やケガなどで治療費がかかる場合、収入のなかから治療費を支払うことで経済的に困窮する可能性が考えられます。

そのため、就職したタイミングは、社会保険だけでは不足するかもしれない保障をカバーする目的で医療保険を検討する人が多くなります。

結婚したタイミング

結婚すると、自分だけでなく家族のことも考えて生活しなくてはなりません。特に、結婚をきっかけに夫婦のどちらかが仕事をセーブしたり退職したりする場合は、世帯主に万一のことがあったときに残された家族を守るための死亡保険が必要と考えられます。

すでに生命保険に加入している場合はお互いの保障内容を確認し、不足している保障の追加を検討してみましょう。また、出産を視野にいれている女性は医療保険がおすすめです。

妊娠中は、希望の保険に入れなかったり、保障内容に条件が付加されたりする場合があるため、早めに検討を始めましょう。医療保険では帝王切開での出産も給付対象になる場合が多いため、いざというときにも安心です。

妊娠・出産をしたタイミング

新たな家族が増えるタイミングでは、より十分な保障を考える必要があります。世帯主に万一のことがあっても、子どもが十分な教育を受けられるように死亡保障があると安心でしょう。

以下は、1年間にかかる子ども1人当たりの教育費用の平均額です。なお、費用には、授業料などのほかに給食費や学校外活動なども含まれています。

※出典：「平成３０年度子供の学習費調査の結果について（文部科学省）」

また、大学の入学費と初年度にかかる教育費や施設費の平均は以下のとおりです。

※出典：「令和元年度 私立大学等入学者に係る初年度学生納付金 平均額（定員１人当たり）の調査結果について（文部科学省）」、「国公私立大学の授業料等の推移（文部科学省）」

子どもが成長していくにつれて学費は上がり、自分自身は病気のリスクが大きくなる年齢になっていくため、保障が充実した医療保険もあると安心です。

また、学資保険であれば、契約者である保護者に万一のことがあっても教育費を子どもに残すことができます。

生命保険に加入するタイミングは人それぞれですが、同じ年代の人がどのくらいの割合で加入しているのか気になる人も多いでしょう。ここでは、「令和元年度 生活保障に関する調査」を参考に、年齢別の生命保険の加入率をご紹介します。

※出典：「令和元年度 生活保障に関する調査（生命保険文化センター）」

20歳代の加入率は約6割と少なめですが、30歳代になると一気に8割を超えることがわかります。なお、全体の加入率は82.1％でした。

20歳代から生命保険に加入する人が少ない理由

20歳代で生命保険に加入する人が少ない理由は、主に以下のことが考えられます。

• 独身の割合が多いため、死亡保障の必要性を感じにくい
• 就職して間もないため、生命保険にお金をかける余裕がない
• 「まだ若い」という感覚から病気のリスクを実感できない

一方で、6割弱の人は20歳代で生命保険に加入しています。次の章では、どのようなきっかけで加入したのか紹介します。

20歳代・30歳代の人が生命保険に加入したきっかけ

以下は「令和元年度 生活保障に関する調査」で発表されている、生命保険加入のきっかけの調査結果です。

※出典：「令和元年度 生活保障に関する調査（生命保険文化センター）」

20歳代では就職や結婚、30歳代では結婚や子どもの誕生など、やはりライフステージの変化をきっかけに加入している人が多いことがわかります。

また、「家族や友人にすすめられて」は共通して多い理由でした。身近な人の話を聞いて、病気やケガなどのリスクを改めて考えた人も多いようです。

生命保険への申込みをしようと思っても、選択肢が多く迷ってしまう人もいるでしょう。以下では、生命保険を選ぶポイントをご紹介します。

目的にあった保険か

生命保険にはさまざまな目的が満たせる商品があるため、まずは自分の加入目的を明確にすることが重要です。

• 万一のことがあったときに残された家族の生活を守るための死亡保険
• 病気やケガをした際の治療費負担を軽減させる医療保険
• 子どもの教育資金を貯めつつ、親権者の万一にも備える学資保険
• 老後資金を効率的に貯める個人年金保険　など

目的を明確に思い浮かべられない場合は、「何のために」「いつまで」「どのような保障が」「いくら必要か」を一つひとつ考えてみると、加入目的がはっきりするでしょう。

目的にあった保険期間か

保険期間も自身の目的にあわせて選ぶことが大切です。生命保険には主に定期保険と終身保険の2種類の保険期間があります。

定期保険は、あらかじめ定められた一定期間を保障するタイプの保険です。基本的に保険料は掛け捨てとなっており、給付金や保険金の支払事由に該当せずに保険期間が終了した場合、受け取れるお金はありません。ただし、一般的に同じ保障内容の場合、終身保険と比べて保険料は割安です。

一方で、終身保険は解約しない限り一生涯保障が続きます。途中解約した場合は解約返戻金が受け取れるため、一般的に同じ保障内容の場合、定期保険と比べて保険料は割高です。

なお、終身保険にも無解約返戻金型の保険があり、その場合は解約返戻金がない、あってもごくわずかなため、返戻解約金がある終身保険より保険料が割安です。

保険に入る目的に応じて、必要な保障期間を選択しましょう。

必要保障額をカバーできる保険金額か

生命保険上の必要保障額とは、被保険者が死亡した時点での「今後、遺族が生活するために必要な金額」から「遺族の収入」を除いた金額のことです。

特に死亡保障を準備する際には、できるだけ必要保障額に近い死亡保障を準備しておくと、万一のときに安心できます。以下のように、必要保障額は家族構成や環境で大きく異なります。

※出典：「2021（令和3）年度 生命保険に関する全国実態調査（生命保険文化センター）」

実際には、算出した必要保障額から「社会保障制度から受けられる給付」を差し引いた金額が生命保険で準備すべき死亡保障額になります。

生命保険を申し込む際は、必要保障額を準備できる死亡保障となっているかしっかり確認しましょう。

無理なく払い込める保険料か

保険料は無理なく払い込めるかしっかり検討することが大切です。生命保険で万一の保障を準備することは重要ですが、そのために保険料が家計を圧迫しては本末転倒です。保険料が予算オーバーの場合は、保障内容に優先順位をつけて調整してみましょう。

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満期時の受取率（※）は103％（保険期間は10年間）、いつ解約をしても解約時の受取率は100％以上のため、解約返戻金が払い込んだ保険料を下回る心配がありません。さらに死亡給付金は既払込保険料と同額、災害死亡給付金は既払込保険料の1.1倍となります。

※受取率とは、払込保険料の累計額に対する満期までの受取総額の割合をいいます。

生命保険の加入率は20歳代で約6割、30歳代では8割以上です。多くの人が就職や結婚、妊娠や出産などをきっかけに加入しています。

そろそろ生命保険に入るべきかと考えている人は、ライフステージが変わるタイミングで加入を検討してみましょう。

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※保険商品をご検討・ご契約いただく際には、「ご案内ブックレット」を必ずご確認ください。