知らない人は損してる!? 老後の不安から解放 保険の見直し方 シニア世代にあった死亡・医療保険、介護や認知症の備えを解説！

  • ※本記事は、2023年6月時点の内容です
60代以上の方へ 老後に必要な生命保険とは!?

夫が定年退職を迎えた佐藤さんご夫婦。
現役時代とは違い、退職金や年金で生活することになり、環境が変わるため、生命保険も見直しが必要かもと感じています。
本記事では、佐藤さん夫婦が、退職後の生命保険の見直しについて、ファイナンシャルプランナーに相談。
見直し方のポイントや注意すべき点をお金のプロに教えてもらいました。

登場人物紹介

  • 相談者

    佐藤浩さん（65）・久美子さん（60）夫婦

    3人の子どもも独立して現在は一戸建てに夫婦二人暮らし。
    浩さんが定年退職を迎え、年金生活のなかで介護保険など老後に特化した生命保険について知りたいと考えている。

  • 相談に乗ってくれる
    ファイナンシャルプランナー

    井戸美枝さん

    保険の見直しのポイントを解説してくれるファイナンシャルプランナー、社会保険労務士。
    シニア世代ならではのアドバイスが得意。

シニア世代も生命保険の見直しが
必要ってホント？

若いころに入った生命保険、そのまま契約を続けているけれど、退職してから生活環境も変わり、今までの生命保険でいいのか悩んでいます……。
シニア世代は住宅ローンが終わり、子どもが独立するなど生活に必要なお金が減る一方で、病気のリスクは上がります。
定年後の生活費を確保しつつ、医療費もしっかり備えていかなくてはいけません。長生きに向けた対策をすることが、幸せな老後につながりますよ。
年金生活になったから、家計も見直さないと。
亡くなったときにいくら残すかよりも、生きている間にお金が枯渇しないようにしておくことが大切。必要な保障を見極めれば、家計の負担を減らすこともできます。
まずは、加入している生命保険を見直して、今の自分たちの状況にあっているかを確認しましょう。

まずは加入している生命保険の
棚卸しをしてみましょう

  • 保障内容は退職後の生活設計にあって
    いるか
  • 死亡保障が過度に手厚い商品に加入して
    いないか
  • 医療介護の保障は万全か
  • 保障期間はいつまで必要か
  • 保険料は無理なく払える金額か

死亡保険の見直しは
保障内容の検討から

死亡保険はどうやって見直したらいいですか？
まずは、公的年金の遺族保障を確認してみましょう。
会社員が亡くなり、遺族の条件があえば遺族厚生年金がもらえます。
さらに、18歳未満の子どもがいる場合は遺族基礎年金があります。年金額は、亡くなった人の職業や年収などで異なります。
また、子どもが独立して子どもの生活費や教育費がかからなくなった場合は、多額な死亡保障は不要になります。死亡の保障額を下げるなど、保障型の定期保険なら解約するのも手です。
貯蓄とのバランスを考えながら検討しましょう。
とはいえ、死亡保障はある程度必要なんですよね？
基本的には、死亡後の葬儀費用等に困らない程度で問題ありません。
コロナ禍を機に家族葬がメインになってきていますし、合同のお墓や樹木葬などを行なう人も増え、葬式やお墓にお金をかけるという価値観が変わりつつあります。
小規模葬儀なら50～100万円程度、お墓も供養の仕方によって費用を抑えられます。
家族や子どもと相談したうえで、必要な金額を割り出してみることです。

誰のためにいくら残したいのか、
今一度考えましょう

  • 葬式の形やお墓はどうするのかを考えつつ、
    葬祭費を計算しよう
  • 死亡保障額は、死亡後の葬儀費用等に困ら
    ない程度でOK

医療保険の見直しはリスクを考え、
手厚めに

先日、人間ドックで指摘を受けてしまい、健康面に不安があります。
それは心配ですね。定年退職後は、これまで勤務先で受けていた健康診断が受けられなくなるため、病気の早期発見が難しくなり、入院が長引くケースも少なくありません。
ますますお金がかかりそうで心配だなあ。
日本は公的医療保険制度が充実していますから、無理をしてまで生命保険に加入する必要はありません。
特に75歳以降は後期高齢者医療制度への加入により、公的保障が変わるため、一定の収入がある方以外は、1割負担で済みます。どの世代にもいえることですが、公的保障で足りない分を民間の生命保険で賄うのが基本的な考え方です。
例えば、入院の際、知らない人と同室になるのは、思った以上にストレスがかかることもあります。個室にすることも見据え、差額のベッド代を民間の保険でカバーできるようにしておくと安心ですね。
確かに入院したときは、落ち着いて過ごせるほうがいいなあ。家族がお見舞いに来るときも、周りに気兼ねせずに済みそうだし。
大事なのは、自分がどんな医療を受けたいのかを明確にしておくことです。
質の高い入院生活や療養生活をおくりたいなら、その分お金がかかります。
病気の状態にもよりますが、70代以降は体に負担がかかる先進医療の治療を避け、緩和ケアを重視するケースも多いもの。
最期をどこで迎えたいのか、家族とも話し合っておくことが大切です。

最期をどう過ごしたいか、
考えましょう

  • どこでどんな医療を受けたいか。
    家で過ごしたいのか（在宅治療）、
    病院や施設を望むか
  • 差額ベッド代は準備しておいたほうが安心
  • 70代以降は、緩和ケアを重視するケースも
    多い

持病がある方もはいりやすい、
おすすめの保険

  • 医師による診査は必要ありません。
    かんたんな告知でお申し込み
    いただけます。
  • 保障が一生涯つづきます。
  • 日帰り入院からまとまった一時金をお受け取りいただけます。
  • 入院・外来（入院を伴わない）での手術や放射線治療、
    先進医療の保障もご準備いただけます。

介護や認知症など、シニア世代
ならではの備えにも注目！

知り合いの家族が、親の介護で、想像以上に出費がかかってしまったというのを聞きました。
自分たちも将来、子どもには迷惑をかけたくないと思っていますが、だいたいどれくらいかかるものなのでしょうか？
介護費用の平均額（※1）は、一時的な費用（介護のための住宅改造、介護用ベッドの購入など）が、平均74万円、月々の介護費用が、平均83,000円。
介護期間は、平均5年1ヵ月なので、公的介護保険制度の介護保険サービスを利用した際の負担する費用の総額は、約580万円にもおよびます。
ですが、介護は人によって状況が異なるため、なかなか一律でいえないのが難しいところです。
在宅介護の場合はどうですか？
介護度によって違いがありますが、在宅介護の場合は、平均額は月5万円（※1）ほどかかっています。

※1・・・（公財）生命保険文化センター「2021（令和3）年度生命保険に関する全国実態調査（速報版）」より

う～ん、公的年金だけでは足りないなあ…。
厚生労働省が公表している資料によると、介護保険法の改正により、今後は利用負担額が増額される見込みです。
貯蓄で介護費用を貯める手もありますが、ほかの出来事に使ってしまう可能性もありますよね。
いざというときに困らないためにも、民間の介護保険に入って、しっかり備えておくことをおすすめします。

介護への備えとして、
おすすめの保険

  • 公的介護保険制度の要介護3以上などの所定の要介護状態に
    該当した場合、一生涯にわたり介護終身年金をお支払い
  • 介護終身年金保障保険（主契約）の死亡給付金の型には、
    5倍型（介護終身年金年額の5倍）と1倍型（介護終身年金年額と同額）
    があり、ニーズにあわせて選べる
  • 特約を付加することで、より充実した介護保障を準備できる
あと、親が認知症になると、銀行からお金が引き出せなくなるという話も聞いたことがあります。
認知症になると、預貯金の引き出しや解約をはじめ、お金に関するさまざまな契約行為ができなくなってしまう場合があります。
そうしたときのために、介護費用の備えのひとつとして、生命保険に加入しておくのも有効な方法ですよ。
それはなぜですか？
生命保険に加入すれば、あらかじめ「指定代理請求人」の届けを保険会社に提出しておくことで、加入者本人が認知症になったときでも、「指定代理請求人」が保険金を請求することができます。
「指定代理請求人」とは、認知症などで意思表示が難しい被保険者の代わりに保険金を請求できる人のことで、配偶者や直系の血族などが該当します。
認知症保険のなかには、保険金を「指定代理請求人」の口座に振り込むよう調整できるものもありますよ。
認知症の場合、介護サービスによって費用もさまざま。なかには認知症に特化した生命保険もあるので、気になる方は検討してみましょう。

認知症への備えとして、
おすすめの保険

  • ＭＣＩ(軽度認知障害)の症状の改善や認知症への進行予防に
    取り組むためのＭＣＩ保障
  • 認知症の症状の進行予防やご家族の介護負担を軽減するための
    認知症保障
  • 被保険者ご自身からのご請求が困難な場合など、代理請求人による
    保険金等のご請求手続きが可能
遺産を子どもに相続したいのですが、手続きや相続税のことを考えると、いろいろと大変そうで…。
2015年の税制改正により、改正前の基礎控除：5,000万円＋（1,000万円×法定相続人の数）から、改正後の基礎控除：3,000万円＋（600万円×法定相続人の数）になり相続税の基礎控除が4割引下げられました。
残したい資産が多い人は、保険を利用すると良いでしょう。
保険で相続対策できるのですか？
相続人が受け取る生命保険の死亡保険金には、【500万円×法定相続人の数】という非課税枠があり、例えば、配偶者と子ども3人の家庭だと、法定相続人は4人ですから2,000万円までは非課税となりますので、その分、一時払の生命保険に加入しておく方法などがあります。
また、最近では、生前贈与で対策を考える方もたくさんいますので、そのために活用できる生命保険もあります。
どんな商品を選べばいいのでしょうか？
相続対策に向いているのは、一時払いの終身保険です。
高齢になってから加入できます。
そのほか、「贈与契約書」の作成など、煩わしい手続きを省略できる商品もあるので、贈与の手間を減らすことができる点においても、相続対策に保険に加入しておくことをおすすめします。

生前贈与におすすめの保険

  • "かんたん・計画的"に生前贈与を行なうことができる
  • 「贈与契約書」の作成など、贈与の手続きが省略できる
  • 生存給付金を円でお受け取りいただく際の上限額を指定することが
    できる
  • 一生涯の死亡保障を同時に準備することができる

監修
井戸美枝

監修井戸美枝

ファイナンシャルプランナー(CFP認定者)、社会保険労務士。経済エッセイスト。
講演や執筆、テレビ、ラジオ出演などを通じて、生活に身近な経済問題、年金・社会保障問題について解説している。近著に、『親の終活、夫婦の老活 』(朝日新書)、『最新データと図解でみる 定年後のお金と暮らし』（宝島社）ほか。

いかがでしたか？
人生100年時代を不安なく過ごすためには、自分たちがどんな老後を送りたいのか、そのためにはどんな備えが必要なのかを、今一度考えることが大切です。
快適で幸せな老後を送るために、生命保険の見直しに取り組んでみましょう。明治安田生命では老後に必要な保険商品をご用意しています。興味のある方はぜひ資料請求してみてくださいね。
  • ※公的保障制度、税制等に関する記載は2023年６月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります
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  • ※ 保険商品をご検討いただく際は、「保険設計書（契約概要）」または「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）」を必ずご確認ください
  • ※1 「いまから認知症保険 ＭＣＩプラス」は、「軽度認知障害終身保障特約」を付加した場合の「いまから認知症保険」をいいます
  • ※2 この生命保険は米ドル建ての商品のため、以下の点にご留意ください
    • ・お客さまにご負担いただく費用として、保険契約にかかる費用(「契約初期費用」「保険契約関係費用」)および外貨の取扱いにかかる費用(「お払込時にかかる手数料」「お受取時にかかる手数料」)などがあります
    • ・為替レートの変動により、お受け取りになる円換算後の死亡保険金・生存給付金・解約返戻金などの合計額が、ご契約時の当社所定の為替レートで円換算した金額を下回るおそれがあります。さらに、ご契約時の一時払保険料(円)を下回り、損失が生じるおそれもあります。また、生存給付金の円換算額が、ご契約時の当社所定の為替レートで円換算した金額を上回り、贈与税額が大きくなる場合があります

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