期間がえらべる外貨建一時払終身保険
デジタルパンフレット・商品説明動画


デジタルパンフレット

動画

外貨建保険の特徴やリスクについて動画でわかりやすくご説明します。

外貨建生命保険のしくみを解説
外貨建生命保険について(約3分)を再生する

外貨建保険ならではのリスクを解説為替リスクについて(約2分10秒)を再生する

外貨建保険の加入時や加入後にご負担いただく費用を解説
諸費用について(約4分)を再生する

金利とは異なる「予定利率」について解説

予定利率について(約2分20秒)を再生する

 
 
 
 
 
 
 
 

※MP4で再生します(ご使用の端末によっては、再生されないことがあります)。

この動画はあくまで商品の概要をイメージいただくためのものです。
ご検討いただく際には、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」を必ずご確認ください。
なお、ご契約の際には、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」、「ご契約のしおり 定款・約款」を必ずご確認ください。

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為替リスクについて

この保険は米ドル建ての商品のため、為替リスクがあります

死亡保険金・解約時の返戻金等を円でお受け取りいただく場合の支払用為替レート(ドル→円)は日々変動します。そのため、ご契約時より円高になった場合、円でのお受取額はご契約時の支払用為替レート(ドル→円)で円換算した保険金額等を下回ります。
さらに、ご契約時の一時払保険料(円)を下回り、損失が生じるおそれがあります。※1

※1この保険における入金用・支払用為替レートには、あらかじめ為替手数料が含まれているため、 外国為替相場に変動がない場合でも、円でのお受取額が一時払保険料を下回る場合があります。


この保険における為替リスクは、ご契約者または死亡保険金受取人が負います。

お客さまにご負担いただく諸費用について

?マークの用語をクリックすると、用語解説をご確認いただけます。

お客さまにご負担いただく費用として、保険契約にかかる費用(「契約初期費用」「保険契約関係費用」)および外貨の取扱いにかかる費用(「お払込時にかかる手数料」「お受取時にかかる手数料」)などがあります。

1. ≪お払込時≫ 一時払保険料を米ドルに換算するとき

為替手数料

円でお払い込みいただいた一時払保険料を米ドルに換算する際に適用する為替レートには、為替手数料が含まれています。

入金用為替レート(円→ドル)? TTM?+50銭

この手数料は、一時払保険料以外に別途お払い込みいただくものではありません。

2. ≪契約時および保険期間中≫ 米ドルで運用するとき

保険契約にかかる費用

以下の費用の合計額となります。

項目 内容
契約初期費用 ご契約の締結にかかる費用であり、第1保険期間の年数に応じ、基本保険金額に対して、以下の率を乗じた金額を、ご契約時に控除します。
第1保険期間 5年 7年 10年
2.0% 2.8% 4.0%
保険契約
関係費用
ご契約の維持・管理および死亡保険金にかかる費用であり、積立金?から毎年控除します。
被保険者の契約年齢・性別やご契約後の経過期間等により異なります。

これらの費用は、一時払保険料以外に別途お払い込みいただくものではありません。
米ドル建ての死亡保険金額・解約時の返戻金額等は、すでにこれらの費用が差し引かれた後の金額となります。

※この商品には、解約時に別途控除する費用はありません。

3. ≪お受取時≫ 保険金等を米ドルまたは円でお受け取りいただくとき

①米ドルでお受け取りいただく場合

口座引出手数料等

  • 米ドルで受け取るための口座開設や、口座への着金・引出に手数料等がかかる場合があります。
  • 手数料等の金額、口座開設のお取扱いは、金融機関によって異なります。詳細は、金融機関にお問い合わせください。

この手数料は、お受取時に別途発生します。

②円でお受け取りいただく場合

為替手数料

保険金等を米ドルから円に換算する際に適用する為替レートには、為替手数料が含まれています。なお、為替手数料は将来変更される可能性があります。


支払用為替レート(ドル→円)? TTM? - 50銭 (2020年10月現在)

円でお受け取りいただく金額は、この手数料が差し引かれた後の金額です。

※お客さまにご負担いただく諸費用については、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」をあわせてご確認ください。

適合性の確認について

個別プランをご提案の際には、適切な保険商品のご提案・ご説明をさせていただくためにお客さまの知識、投資経験、財産の状況およびご加入の目的等をお伺いしますので、あらかじめご承知おきください。

※この保険は、特定保険契約(外貨建生命保険)として金融商品取引法(保険業法 第300条の2に基づき、金融商品取引法 第40条「適合性の原則等」の規定を準用)が適用されます。


・当ページは、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」の補助資料であり、支払事由や制限事項のすべてを記載したものではありません。保険商品をご検討いただく際には、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」を必ずご確認ください。
 なお、ご契約の際には、「契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)」、「ご契約のしおり 定款・約款」を必ずご確認ください。

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