インフレ時代の資産運用術 預貯金から投資へ 物価上昇中！ インフレに強い資産とは！？ お金のプロが伝授

※本記事は、2023年6月時点の情報です

インフレ時代の「資産運用術」とは!?

世界的なインフレの波が押し寄せる今、日本でも家計に打撃を与える値上げラッシュが続いています。これからのインフレ時代を生き抜くためにも資産を一から形成するだけではなく、資産を上手く運用する術はおさえておきたいもの。
長い人生を見据えてコツコツと資産を運用することで将来に備えることができます。
インフレに強い資産や分散投資など、資産形成のポイントについてお金のプロが伝授します。

物価は上昇中！ 日本もインフレ時代到来の恐れ

アメリカやヨーロッパなど、先進国といわれる国々では、物価がとても上がっています。
インフレを抑えようとアメリカの中央銀行が史上稀にみるペースで金利を引き上げましたが、なかなか沈静化しません。一部の金融機関が経営破綻していることもニュースなどで報道されています。
インフレの影響は、日本でも表れています。総務省の調査によると、2023年４月分の消費者物価指数の総合指数（調査対象となる全品目を含んだ物価全体の動きを表す指数）は、2020年を100とすると105.1。前年同月比で3.5％の上昇が見られました。

消費者物価指数の総合指数 急激な上昇

総務省統計局「消費者物価指数」より

インフレ時代の資産形成は「預貯金から投資へ」

インフレになった場合、私たちの生活にも大きく影響があります。食品やエネルギーなどモノの値段が上昇することで、お金の価値は下がってしまいます。同じものを買うにも以前より多くのお金を支払わなければならないので、お金の価値が目減りしてしまうのです。

また、預貯金で金利の恩恵が受けられたのは過去の話。現金で持っていても実質的に価値が目減りしてしまいますから、投資をして資産形成・運用をすることがインフレ対策になります。そのためにも、インフレに負けない運用をしていく必要があります。

もちろん収入のすべてを投資するわけにはいきません。住居費や光熱費、教育費など、必ず必要なお金を引いて残る余剰資金の10％が運用額の目安となります。

インフレ時代の資産形成のポイント

インフレ時代の資産形成のポイント 01

インフレに強い資産を選ぶ

いざ投資となっても、いろいろな商品があるのではじめての方は迷われると思います。投資は、どれくらいのリスクをとるのかと、どれくらい増やしたいのかで、選ぶべき商品は変わってきます。
インフレに強いのは、不動産や金など、物そのものに投資する資産です。インフレになると物価が上昇して不動産価格も上がるので、投資と同じ効果があるといえます。逆に下がるときは、株式ほど急速には下がりません。デフレになったからといって「家賃を下げさせてください」というオーナーさんはまずいないでしょう。反対にインフレのときは家賃を上げられる可能性がありますし、実際にそういう現象もすでに起きています。

長期的な視点で見ると、株式を対象とする投資信託もインフレに強い資産として有効です。株価は企業の業績と連動して動く傾向があり、インフレでモノ・サービスの価格が上昇すれば、企業の売上が上がりやすくなり、収益の上昇が期待できます。投資信託は、投資家の資金を集めて専門家が運用するものです。自分で個別の投資先を選ぶ必要はありませんから、初心者に向いているといえます。

インフレ時代の資産形成のポイント 02

高い利回りが期待できる外貨に注目

外貨投資は、円と比較して高い利回りが期待できますし、円だけを保有しているよりも投資先の国や通貨、企業を分散できるので、投資リスクを減らすことができます。外貨で資産を持つことが、資産を守るための有効な手段になり得るのです。

外貨建ての保険は、円貨建ての終身保険よりも将来受け取れる解約返戻金が大きくなる可能性があるのは特徴といえます。さらに、年末調整や確定申告で生命保険料控除の対象となります。外貨建ての通貨には、米ドルや豪ドル、ユーロなどがありますが、米ドルは基軸通貨で取引量も多く、株式市場のニュースなどから得られる情報量が最も多い米ドル建ての保険がはじめやすいと思います。
注意すべき点は、やはり為替リスクです。例えばドル建ての保険の場合は、保険金を受け取るときに円に換算するため、そのときの為替レートによっては払い込んだ保険料を下回る可能性があります。外貨投資において、円高になると為替差損が発生するリスクがある点は留意しておくようにしましょう。

外貨で将来に備えた資産づくりを
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    保険料払込満了後は、米ドル建てで死亡保障を準備することも、解約してご自身で返戻金を受け取ることもできます！
  • ※この生命保険は米ドル建ての商品のため、以下の点にご留意ください
    • ・お客さまにご負担いただく費用として、保険契約にかかる費用（「保険契約関係費用」「解約控除」）および外貨の取扱いにかかる費用（「お払込時にかかる手数料」「お受取時にかかる手数料」）などがあります
    • ・為替レートの変動により、積立金額が毎回の保険料（円）をご契約時の当社所定の為替レートで試算した金額を下回ったり、お受け取りになる円換算後の保険金額や解約返戻金額などが、ご契約時の当社所定の為替レートで円換算した金額を下回るおそれがあります。さらに、円でお払い込みいただいた保険料の累計額を下回り、損失が生じるおそれもあります
  • ※この保険はご契約後一定期間内に解約された場合の解約返戻金額を低く設定しています。そのため、この期間内に解約された場合の返戻金額は積立金額を下回ります。特にこの期間内に解約返戻金を円でお受け取りいただく場合の金額は、為替レートの変動により、円でお払い込みいただいた保険料の累計額を大きく下回り、損失が生じるおそれがあります

インフレ時代の資産形成のポイント 03

長期・積立・分散投資でリスクを抑制

インフレによるお金の価値の目減りを防ぐには、資産運用の王道ともいえる「長期・積立・分散」を意識することが有効です。

01.長期投資とは

長期とは、投資期間を長くすることでリスクを軽減させる対策の一つ。
価格が変動する商品は、短期間で見ると価格が上
がったり下がったりしていますので、短期間で売買すると、値上がりや値下がりの動きにあわせて大きく収益を得ることもあれば、損失を被る可能性もあります。
しかし、10年、20年、30年という長い期間で見た場合、一時的に価格が下がっても、長い目で見れば価格が上がることもあるため、長く保有すればするほど、リスクを軽減する効果があるといわれています。

02.積立投資とは

積立とは、毎月などの一定期間ごとに定額ずつ、金融商品を購入する投資手段のことです。
少額から始められ、購入タイミングに悩むことなく続けられるため、投資初心者にもスタートしやすいという良さがあります。また、長期的に続けることで値動きのリスクを軽減できるという特徴があります。

03.分散投資とは

最後の分散は、性質の異なる投資先を複数組み合わせて投資する方法です。
分散投資には時間の分散と商品の分散、地域・国の分散の3つがあります。
時間の分散は、1回のタイミングで多くを購入するのではなく、毎月投資等、購入時期を数回に分けて投資することでリスクを分散します。
上でご紹介したインフレに強い資産などを組み合わせながら保有することで、リスクを抑える対策になります。

  1. 1 資産の分散： 株式、債券、不動産、商品などの異なる資産クラスに投資する
  2. 2 時間の分散： 一度にまとめて購入するのではなく、資金を複数の期間に分けて投資する
  3. 3 地域の分散： 同じ国の資産だけでなく、異なる地域や国に投資する

資産を上手く運用し、インフレ時代に備えましょう

資産形成をする場合、まずは、自身のライフプランを作って目標金額を決めることからはじめてください。これからの人生でお金がいくら必要になるか分からないから、みなさん不安に思われます。
結婚や出産・子育て、年金の状況なども踏まえて、自分に今後どのくらいのお金が必要になるかを把握しましょう。そこで、例えば3,000万円準備すればよいと分かれば、毎月いくらと逆算して資産を運用します。
ライフプランは、プランどおりには行かないものですが、その都度、見直して修正をしていくことが大切です。

監修
金子賢司

監修金子賢司

立教大学法学部法学科卒業後、株式会社菱食（現三菱食品株式会社）に勤務。
生命保険会社、損害保険会社を経てファイナンシャルプランナー、住宅ローンアドバイザー、生命保険協会認定FP、損保プランナー、金融ジャンルのライターとして幅広く活躍中。

いかがでしたでしょうか？インフレ時代においては、インフレリスクへの対処と同時に、資産を効果的に運用することが重要です。不動産や金などの実物資産への投資や外貨投資による資産形成ポートフォリオの多角化と分散投資は、インフレに強い手法となります。適切な資産形成と運用により、安心なインフレ時代を乗り越えましょう。
明治安田では米ドル建ての保険商品をご用意しています。興味のある方は、ぜひ資料請求をご検討ください。
安心で充実したインフレ時代を過ごすための一歩として、保険の活用を検討してみてください。

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  • ※ 保険商品をご検討いただく際には、「契約締結前交付書面（契約概要・注意喚起情報）」を必ずご確認ください

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