いまや認知症は
誰にでも起こり得る病気です
認知症は進行すると
元の状態には戻すことは困難ですが、
軽度認知障害(MCI)の段階で
早期発見し、
対策することで、
発症を防げる可能性があります。
だからこそ、
まだ兆候がなくても、
ご自身の認知機能の状態を
定期的にチェックし、
早くから予防することが大切なんです!
出典:厚生労働科学研究費補助金(認知症対策総合研究事業)「都市部における認知症有病率と認知症の生活機能障害への対応(2011年度~2012年度)総合研究報告書」
認知症は本人だけの問題ではありません。
認知症によって日常生活に支障が出た場合、
周囲の手助けが必要になります。
健やかなセカンドライフのために、
ご家族のために、
健康ないまから、明治安田生命と一緒に
認知症の「予防と備え」を始めませんか?
※「いまから認知症保険 MCIプラス」は、「軽度認知障害終身保障特約」を付加した場合の「いまから認知症保険」をいいます。
健康診断結果をご提出いただいたお客さまに、「MY健活レポート 認知症保険版」をお届けします!
ご自身の認知機能の状態をご確認いただくことで認知機能低下への「気づき」と、お客さまに応じた健康アドバイスをご提供します!
認知症との関連性が高いといわれる生活習慣病の予防もサポートします!
① 認知症関連情報
事前に実施いただいた「認知機能チェックアプリ『かんたんブレインチェック』」の判定結果と、
ご提出いただいた健康診断結果のデータから算出した「認知機能低下リスク評価」を確認できます
② 疾病リスク予測
生活習慣病のリスクをご確認いただけます
1.「認知機能チェックアプリ」は、お客さまにゲーム形式の出題を実施していただき、実証実験を実施した結果に基づき構築した統計モデルからその正答率等で認知機能の状態を推定したものであり、お客さまの個別の健康状態に対して、医師の医学的判断に基づく疾病の判断をするものではありません。
2.「認知機能低下リスク評価」は、東京大学酒谷薫特任教授の発明(日本大学教授として在籍時)をベースにハルメク・ベンチャーズ(株)が事業化したサービスです。ディープラーニングにより導き出した、血液検査等の結果とMMSEの相関から得られる統計モデルを使用して、「健康診断結果がお客さまと同レベルの人のMMSEの点数」を推定して認知機能の低下リスクを評価したものです。お客さまの個別の健康状態に対して、医師の医学的判断に基づく疾病の診断をするものではありません。
掲載画面はイメージです。デザイン・内容等が変更となる可能性があります。
軽度認知障害保険金のお支払い
について
「軽度認知障害と診断確定」とは、下記の①~④のすべてに該当するものと、医師により診断確定されたことをいいます
「所定の認知症と診断確定」とは、以下のいずれかをいいます
ア.器質性認知症と診断確定されたとき(下の「認知症保険のお支払いについて」をご確認ください)
イ.ア.の「器質性認知症」以外で、下記の①③④いずれにも該当する「認知症」であると、医師により診断確定されたとき(アルコール性認知症などが該当します)
認知症保険金のお支払い
について
「器質性認知症」と診断確定とは、下記の①②のいずれにも該当する「器質性認知症」であると、医師により診断確定されたことをいいます
(アルツハイマー病の認知症、血管性認知症、パーキンソン病の認知症などが該当します)
ご契約日から2年以内※に軽度認知障害保険金や認知症保険金のお支払事由に該当した場合の保険金額は、既払込保険料相当額となります
※責任開始日からご契約日の前日までを含みます
代理請求特約
について
確実に保険金をお受け取りいただけるよう、ご契約時には必ず「代理請求特約」を付加いただきます
被保険者ご本人が、ご請求の意思表示をすることが困難な場合に、代理請求人は被保険者に代わって保険金等のご請求が可能です
ご請求時に所定の要件を満たす「死亡時支払金受取人」が「代理請求人」となります
実際にご検討いただく際には、お客さまの保障に対するお考えをお聞かせいただきながら、
お客さまにあった保障をご提案させていただきます。
<シミュレーションに関する留意事項>
軽度認知障害保険金額は認知症保険金額の10%に設定しています。
保険料のお払込みは95歳までとなります。
認知症保険金額250万円のお取扱いは、契約年齢が60歳以上の方に限ります。
口座振替料率により計算しています。この保険料は2021年2月1日現在の保険料率によるものであり、将来変更になる場合があります。
公的医療保険制度・公的介護保険制度に関する記載は2020年11月現在の制度に基づくものであり、将来変更される可能性があります。
当ページは、「保険設計書(契約概要)」の補助資料であり、支払事由や制限事項のすべてを記載したものではありません。保険商品をご検討いただく際には、「保険設計書(契約概要)」を必ずご確認ください。なお、ご契約の際には、「保険設計書(契約概要)」、「特に重要なお知らせ(注意喚起情報)」、「ご契約のしおり 定款・約款」を必ずご確認ください。
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